博士の資産運用

景気の先行きが不透明になってくると、専門家の予想に耳を傾けたくなります。経済誌などでは、ほとんどの場合、弱気派と強気派をバランスを考えて掲載しており、それを読んだだけではどちらなのかわかりません。

そうなると、自分として信頼している人のコメントを重視したくなります。誰を信頼するか、どのコメントを信頼するかということに、結局は自分の知識・経験・好み（希望？）が加味されるので、「自分の予想」と言えなくもない部分があります。人間、ある考え方に傾くと、自分に近い考え方ばかり耳に入ってくるようになりますので。

今日、テレビ朝日のサンデープロジェクトに竹中平蔵氏が出演し、今後の景気の見通しについて質問され、コメントしていました。竹中氏は、私が信頼するエコノミストの一人です。同氏によれば、「これまでに日本を含め、多くの国々で財政的な景気刺激策を行いましたので、これらが効果が無いはずはなく、実際、最悪期よりも回復してきている。しかし、これらの景気刺激策が終了し、効果が無くなってきた段階で、景気が下向く可能性がある」といった趣旨のことを述べていました（＊テレビの放送を聞いて、記憶に基づき書いていますので、文言などは忠実にかいているわけではありません。ご了承ください）。

これと同様な意見は、景気刺激策が実行された頃から聞かれていましたので、最近の日経平均株価の上昇局面では、素直に買いを入れてきました。まだ景気刺激策が実行されている段階ですので、正直なところ、このタイミングで下げるとは思いませんでした。

原油高にともなって上げた株も下がり、海運株も下げました。原油価格はどのあたりで落ち着くかまだ分からず、上げ始めるまでまって、また原油価格と連動しそうな株を買っても良いように思います。海運株は、バルチック海運指数と昨年来の安値水準を意識しつつ、なるべく低い水準で買うのも面白いのではないでしょうか。なぜなら、海運株は下値で仕込んでおくと、上昇局面で２倍３倍の株価を期待できそうだからです。

今後の動向に注目です。

（＊上記は私見です。投資は自己責任でお願いします。）

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上がり続ける株式相場が無ければ、下がり続ける株式相場もあり得ません。今週の日経平均株価は下げ続けましたが、問題はどこまで下がるかです。相場の状況を観ながら、押し目買いのタイミングをつかみたいです。ある程度まで下げれば、日経平均株価、TOPIXなどに連動するETFの買いも考えたいです。

とりあえず9000円割れはあると思います。

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2009年7月第1週(6月29日〜7月3日)の東証第一部 投資部門別売買動向が先日発表されました。外国人は約1023億円、個人投資家は約427億円のそれぞれ買い越しとなりました。しかし、日経平均株価は下落しました。東証一部全体の総売買代金は3週連続減少傾向にあります。

今週は、円高に振れ、原油価格、バルチック海運指数も下落しました。潮目が変わってきているような気がします。しかし、2009年3月頃の日経平均株価を下回るところまで下落するとも考えにくく、いわゆる「二番底」に向けての下落という分析が大勢を占めていると思います（だからといって正しいとは限りませんが、説得力はあります）。

個人的には、円安にともなって売ってきた豪ドルMMFの買い戻しと、トヨタ自動車などの主力株の買い戻しのタイミングを注意深く見定めたいと思います。

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３月から６月初旬までの日経平均株価の上昇に比べると、その後はボックス圏的な動きとなり、なんとなく景気回復への期待がしぼみかけているように感じます。今後どのようになるか非常に気になりますが、金融危機も最悪期を脱したように思われますし、これ以上大きく悪化することは当面ないのではないでしょうか？

そのように考えると、今後ある程度株価が下げた時は買いのチャンスなのかもしれません。ウォーレン・バフェット氏は、自身の投資哲学を貫き、あの株価の下げ局面で大きな買いを入れました。さわかみ投信もその哲学を貫き、ひたすら株価の下げ局面で買い続けていました。

さわかみ投信の運用成績と比較して見ると、自分の運用成績は今のところ負けています。どうやら今年はさわかみ投信に勝てないかもしれません。この差は、株価の下げ局面でナンピンを続けると、すぐに資金が枯渇してしまう個人と、その哲学故に資金が集まるさわかみ投信の力の差と思います。

あれだけ株価が下げ続けると、多くの個人投資家は塩漬けにして待つか、損切りするしかありません。そのような意味で、自分の行動も間違っていなかったと信じています。ここからは、下げたところでナンピンして良いのではないかと思います。もちろん銘柄をよく選んだ上での話ですが・・・。

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東京電力は、柏崎刈羽原子力発電所７号機の性能試験を無事に終え、新潟県、柏崎市および刈羽村にその旨を報告するとともに、営業運転再開のお願いをしました。また６号機についての性能試験も開始されるようです。

ずいぶん暑くなってきましたが、何とかこの夏のピーク電力時までには間に合いそうです。東京電力にとってはポジティブ材料と言えるでしょう。

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ＪＲ東海にとって、東海道新幹線は、これまで安定的収入をもたらすドル箱の事業でした。東京−大阪間などはＪＡＬやＡＮＡなどと競争はしていますが、鉄道としてはライバルはなく、独占的な地位にあります。

しかし、今の金融危機、インフルエンザなどの影響で、かなり乗客が減っているようです。これほどの落ち込みは近年では記憶にないほどです。これまで多少景気が悪くなっても、これほどの落ち込みはなかったと思いますので、ＪＲ東海はディフェンシブ株の一つと考えていました。最近の１年の株価の下げも大きく、買わなくて良かったと思いました。このような状況で、リニアモーターカーを使った新しい路線を建設しようという動きも理解に苦しみます。

高速道路の割引も、休日の新幹線の利用者を減少させた一因と思われます。民主党が政権を取って、高速道路を無料化させたらどうなるのでしょうか。地球環境のこと、二酸化炭素の排出削減を考えれば、車の利用を減らして、鉄道の利用を促すべきでしょう。このまま行けば巨額のお金を海外から排出権を購入するために投じることになります（別に自民党の応援をしているわけではありません）。

景気が少しずつ回復してくれば、企業の出張も少しずつもどってくると思います。そう考えれば、ＪＲ東海もこれ以上の大きく下げる可能性は低いのかもしれません。

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日本経済新聞によると、トヨタ自動車が2012年からプラグインハイブリッドカーを量産することを明らかにしました。初年度に2万〜3万台規模を想定しているそうです。フル充電で20〜30km走行できるようなので、一般の人の場合には、ガソリンをほとんど使わないで日常的に利用できるようになる可能性が高いです。

トヨタ自動車は、プラグインではないハイブリッドカーを2010年代前半に年間100万台規模に引き上げるそうですので、ハイブリッドカーの分野ではますます強くなりそうです。ホンダもハイブリッドカーではトヨタに次ぐ地位にあります。それだけに他のメーカーとの差はますます広がりそうです。

ハイブリッドカー、電気自動車のような最先端のエコカーを販売できない自動車メーカーは、いよいよ厳しい状況に追い込まれそうです。トヨタ自動車株は、今が仕込みどころかもしれません。

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2009年6月第4週(6月22日〜6月26日)の東証第一部 投資部門別売買動向が先日発表されました。外国人は約976億円、個人投資家は約391億円のそれぞれ売り越しとなりました。しかし、日経平均株価は上昇しました。売る人がいれば買う人がいるので売買が成立するわけですが、これらの売りを誰が吸収したかを見てみると、主に「法人」と「証券会社」であるようです。

全体の売買金額そのものは前週、前々週に比べて減少しています。この流れが７月に入ってどのように変化するか気になるところです。今週はご存知の通り、日経平均株価が１万円台を付けましたが、金曜日に下げました。ただ、金曜日の前場に比較的大きく下げたにもかかわらず、後場にそれなり持ち直し、約60円程度の下げで終えたのは、むしろ相場の底堅さを感じました。

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前々回のブログで、通販による売上高がスーパーやコンビニの売上高を上回り、この内７割以上がインターネット経由となっていることを書きました。このような時代の変化を考えれば、インターネット通販の分野で強い企業は、将来性があることが容易に推察されます。その筆頭として楽天が挙げられるでしょう。

先日の第一四半期決算をみると、ネットサービスの売上高が21.9%増（EC事業、トラベル事業、ポータルメディア事業の合計、前年同期比）となっています。また不景気下でも高い増益率を達成、グループの
営業利益48.3%増、経常利益42.9%増（前年同期比、新規連結のイーバンク銀行Gを除く）となっています。

楽天は、以前から有望と思っていましたが、TBSとの問題があり、敬遠していました。ご存知のように、TBS株も買い取り請求ということで決着がつきそうですので、今後が楽しみです。

ただ楽天証券などの金融事業は、より一層の頑張りが望まれます。

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原油価格がまた１バレル70ドルを下回りました。先週も、原油価格が上下し、相場のかく乱材料になったようです。投機資金が入っているようですが、まだその資金が逃げ出して、暴落するようには見えません。今後、どのあたりの価格で安定するのか、あるいは下げに転じるのか、多くの人が注目しています。マスコミ等が「原油高」と大きく報道し、実際の各種商品の値段が上がってくるまでは、投機筋も原油高へ誘導しようとするのではないでしょうか。

原油高とともにガソリンの店頭価格が上昇しています。国内のガソリンの販売量は年々減少しています。さらにガソリンが上昇すれば買い控えが進むと思われますし、ハイブリッドカーなどの低燃費車が増えればますますガソリンが売れなくなるでしょう。

そうなると過当競争のガソリンスタンドは、ますます淘汰が進みます。実際、ガソリンスタンドの店舗数は、ここ数年減少しています。日本の石油会社は、このような状況では、ガソリン以外の事業を育成していかなければ、生き残りが厳しくなりますので、太陽電池、有機ELなどの他の事業の育成に必死です。

写真がデジタル化していくときの、写真フィルムメーカーの恐怖は相当なものであったかと思いますが、時代とともに変わるのは写真だけではありません。長期で投資する場合には、その業界をよく調べなければなりません。

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